「同棲を始めたいけれど、貯金は足りる？ 毎月いくら必要？」そんなお金の不安を解消するために、同棲にかかる費用の「平均」と「リアルな内訳」を徹底解説します。
本記事では、賃貸契約や家具購入にかかる初期費用から、食費・光熱費など二人暮らしの1ヶ月の生活費までを具体的にシミュレーション。さらに、後々のトラブルを防ぐための「賢い費用分担のコツ」も伝授します。
この記事を読み終える頃には、二人に必要な「具体的な目標金額」が判明しているはずです。お金のモヤモヤをスッキリ解消させて、パートナーとの幸せな新生活への第一歩を自信を持って踏み出しましょう。
【同棲費用の平均】初期費用と1ヶ月の生活費、総額はいくら必要？
「なんとなくこれくらいかな？」というどんぶり勘定は、同棲生活においてケンカの元です。まずは、スタート地点に立つために必要な「総額」の目安と、生活を維持するための「月収ライン」を把握しましょう。
同棲スタートに必要な総額は「100万円」が目安？
結論から言うと、余裕を持って同棲をスタートさせるためには、二人合わせて「70万円〜100万円」の資金を用意しておくのが理想的です。
「えっ、そんなに？」と驚くかもしれませんが、実際には以下の3つの要素が必要です。
- 賃貸契約の初期費用： 家賃の4.5〜6ヶ月分
- 引越し・家具家電購入費： 20〜40万円
- 生活防衛資金（予備費）： 生活費の1〜2ヶ月分
地域による相場の違い
もちろん、エリア（家賃相場）によって大きく変動します。
- 首都圏（家賃10〜12万円想定）： 総額 約100万円〜120万円（※家賃相場が高いエリアでは、目安より多めの準備が必要です）
- 地方都市（家賃6〜8万円想定）： 総額 約60万円〜80万円
二人暮らしの手取り月収はいくら必要？
次に、毎月の収入についてです。一般的に、家賃は「手取り月収の25%〜30%」以内に収めるのが適正と言われています。これを逆算すると、必要な世帯月収（二人の手取り合計）が見えてきます。
| 家賃目安 | 必要な手取り月収（合計） | 生活レベルのイメージ |
| 8万円 | 27万円〜32万円 | 節約を意識すれば貯金も可能 |
| 10万円 | 33万円〜40万円 | 無理なく生活でき、週末デートも楽しめる |
| 12万円 | 40万円〜48万円 | 都心部で余裕のある生活が可能 |
【同棲費用の初期費用】平均内訳は？家具家電・引越し代を徹底計算
では、具体的な費用の内訳を見ていきましょう。初期費用は大きく分けて「物件契約」「家具家電」「引越し」の3つです。
賃貸契約にかかる費用の平均（敷金・礼金・仲介手数料）
物件を借りるための初期費用は、家賃の4.5ヶ月〜6ヶ月分が相場です。
例えば、家賃10万円の部屋を借りる場合、45万円〜60万円程度が必要になります。
【主な内訳】
- 敷金・礼金： 各1ヶ月分が一般的（物件により0〜2ヶ月）
- 仲介手数料： 0.5〜1ヶ月分+税※（法律上の原則は0.5ヶ月分です。依頼者の承諾がある場合に限り、1ヶ月分まで受領可能です。）
- 前家賃： 入居月の家賃（翌月分も含む場合あり）
- 保証会社利用料： 家賃の50%〜100%
忘れがちな「細かい出費」に注意！
見積もりを見て「思ったより高い！」となる原因は、以下の項目です。物件によっては必須項目として設定されている場合があります。
- 火災保険料（2年分）：約1.5万円〜2万円
- 鍵交換費用：約1.5万円〜3万円（※新築や物件により不要な場合もあり）
- 24時間サポート費用：約1.5万円（※加入が任意の物件もあり）
家具・家電購入費用の平均と必要リスト
ここは「二人の持ち物がどれくらいあるか」で大きく変わります。
- 全て新品で購入：約30万円〜50万円
- 一部持ち寄り・一部購入：約15万円〜25万円
- ほぼ持ち寄り（買い足しのみ）：約5万円〜10万円
引越し費用の平均と時期による変動
引越し代金は「時期」と「距離」に依存します。
- 通常期（5月〜2月）：平均 6万円〜10万円
- 繁忙期（3月〜4月）：平均 10万円〜20万円
【同棲の生活費】二人暮らしの平均は月25万円？項目別の内訳
初期費用を乗り越えた後は、毎月のやりくりです。総務省のデータと、現代のカップルの実態を合わせたリアルな数字を見てみましょう。
総務省統計に見る二人暮らしの支出平均
総務省統計局の家計調査（2024年）などをベースに、現代の若年層カップルのライフスタイルに合わせて補正した平均額は以下の通りです。
【二人暮らしの生活費目安（家賃除く）】
- 食費： 4.5万円〜6万円（自炊中心か外食中心かで変動）
- 水道光熱費： 1.8万円〜2.5万円
- 通信費： 1万円〜1.5万円
- 日用品・消耗品： 0.5万円〜1万円
- 被服・理美容費： 1.5万円〜3万円
- 娯楽・交際費： 2万円〜4万円
- 合計：約12万円〜18万円
これに家賃（例：10万円）を足すと、毎月の総支出は約22万円〜28万円となります。
参考資料：統計局-家計調査報告（家計収支編）2024年（令和6年）平均結果の概要
意外とかかる「隠れコスト」に注意！タイプ別シミュレーション
平均値だけでは見えてこない出費があります。自分たちがどのタイプか当てはめてみてください。
| 費目 | インドア派カップル | アウトドア派カップル |
| 主な出費傾向 | 光熱費・通信費・食費（自炊） | 交際費・外食費・交通費 |
| 注意点 | 一日中エアコンをつけるため電気代が高騰しやすい。ネット回線の速度や動画サブスク代にお金をかけがち。 | 週末ごとのレジャーや外食で、娯楽費が予算オーバーしやすい。家賃を抑えて遊び代に回すのが吉。 |
| 隠れコスト | ゲーム課金、宅配フード代 | ガソリン代、旅行積立 |
同棲費用の分担はどうする？平均的な負担割合と3つの管理ルール
お金の切れ目は縁の切れ目。同棲解消の原因トップになるのが「金銭トラブル」です。あらかじめルールを決めておくことが大きな防御策です。
パターン1：完全折半（財布別々型）
家賃も生活費も全てきっちり半分にする方法。
- メリット： 公平感があり、対等な関係を築きやすい。
- デメリット： 収入差がある場合、収入が低い方の負担感が大きく、不満が溜まりやすい。
- 向いている人： 収入が同程度で、自立心が強いカップル。
パターン2：収入に応じた負担（収入比型）
手取り額の比率に合わせて負担する方法（例：彼30万、彼女20万なら、負担は6：4）。
- メリット： お互いの手元に残るお金（お小遣い）のバランスが取れ、不満が出にくい。
- 計算方法： 全体費用 × （自分の収入 ÷ 2人の合計収入）
- 向いている人： 収入差があるカップル、結婚を前提としているカップル。
パターン3：項目別負担（家賃担当・生活費担当型）
「彼は家賃、彼女は食費と光熱費」のように担当を決める方法。
- 注意点
- 家賃は固定ですが、食費や光熱費は変動します。「今月は電気代が高くて私が損してる！」とならないよう、定期的な見直しが必要です。
共通口座と家計簿アプリの活用術
どのパターンを選ぶにせよ、「共通口座」を作ることをおすすめします。
毎月決まった額を二人で入金し、そこから家賃や光熱費を引き落とす形にすれば、管理が非常に楽になります。
まとめ
同棲にかかる費用の全体像は見えてきましたか？
- 初期費用目安： 家賃の5〜6ヶ月分＋家具家電代（総額70〜100万円用意が安心）
- 毎月の生活費目安： 家賃＋約12〜15万円
「やっぱりお金がかかるな……」と不安になるかもしれません。しかし、同棲には「家賃や光熱費の基本料金を二人で割れる」という大きな経済的メリットがあります。一人暮らしをそれぞれ続けるよりも、一人当たりの負担額は減り、貯金スピードは加速するはずです。
